Semplice - 不正コピーのリスクと、ソフトを合法的に安価に購入する方法

　ソフトウェアの不正コピーを利用する方々はアップデートが行えず、結果としてある種のマルウェアやネットワークワームの被害が生じるのではとの議論がある。
　多くの場合、ソフトウェアは極めて高額であるし、心情的には秋葉原の路上や怪しいネットオークションにていかがわしいものを購入する方の気持ちがわからないでもない。

価格とリスク - 言い訳と背徳感

　近年漠然と不安を抱いている事として、データファイルで感染する・もしくはデータファイル中に含まれるスクリプトで被害を受け得るケースの増大である。
　Microsoft Officeでは、幾つかのゼロデイアタックが話題になっている。
　だが使用するマシンのスペックや他のソフトウェアとの「相性」などとは無縁の理由で、最新の状態にアップデートできない事例もある。
　そう、所謂違法コピー利用者だ。

　Windows OSでも大規模感染ネットワークワームの発信元（感染し被害を拡大させているノード）数は、韓国など一部アジア諸国がずば抜けて多いとのレポートは、目にした経験は無いだろうか。
　幾つかの記事にては、要因として「不正コピー」「違法コピー」などが日常化しており、そのためにメーカーに接続しなければならないアップデートに躊躇する層が多いのではと示唆されている。

　ただし多くのソフトウェアは、かなり高額である。10万円とか超えちゃうのも稀ではない。
　「原価が極めて安いのに不当に高い金額を要求されるのはおかしい！」などと唱える方も居るが、心情的に一定の理解を示すものの同調できない。
　だってさ。
　所謂違法コピーの蔓延が、ソフトウェア製品の価格を押し上げる要因の一つになっているのは否定できないからだ。

　また「ソフトウェアには著作権なんて設定できるはずがない、法律がおかしい！」と唱える方々も存在する。
　そのような意見に対しては、かなり違和感を感じる。論ずるまでも無いよね。

怯えるより、買えば良い - 安価なアカデミック版・アカデミックパッケージの存在

　不正コピー製品を利用するよりは、多少のお金はかかるものの合法的に購入したらばどうかと思うんだ。
　日頃より怯えたり後ろめたい感覚も無く、堂々と使えるのではと。

　そこでふっと思いついたアイディアなんですが。
　通常の製品版と比較し数分の一程度で購入できるパッケージまたはライセンスとして、アカデミック版や教育機関向けパッケージなるものが存在する。
　製品によって異なるが、指定された教育機関に従業・もしくは所属する学生が、安価で購入できるバージョンだ。
　金銭的な負担は低減されるし、合法的なのではなかろうか。

　誤解されてしまいそうなんだけど、全てのアカデミック版製品がいつまでも利用できるのではないだろう。卒業後には利用する資格を喪失するのではと。
　だが（ここで具体的な製品の名称を挙げないが）、幾つかの製品は「卒業後に利用したとしても咎めない」とメーカーがお墨付きを与えているのだ。
　学生であれば卒業前に、近い将来に使いうるソフトウェアを大学生協やネット通販にて購入してしまえばどうだろうか。
　卒業したか否かをメーカーが確認できないとの事情によるのだろうか。
　（念のために各自でメーカーに問い合わせてもらいたい。全てのアカデミック版にてそうだとここで断言するつもりは無い）

放送大学学園は、社会人でも容易に勉学できるチャンスである

　放送大学をご存知だろうか。学ぶ意思が入学資格とのキャッチコピーで著名な教育機関である。
　放送大学には特定の科目のみを受講したいと希望する方向けに、科目履修生なるものがある。経費もさほど高いものではない。

科目履修生
希望する1科目ないし数科目の授業科目を選択して履修する学生です。在学期間は、1学期間（6か月間）です。
　学生の種類と専攻（放送大学学園）

科目履修生
　入学料　6000円
　授業料　1単位当たり5,500円
　学費（放送大学学園）

　幾つかのソフトウェアを調べれば、アカデミック版製品の購入資格者として、放送大学学園の学生が含まれているものが存在する。
　10万円の製品が4万円で購入できるならば、金額的には放送大学学園の科目履修生はお得？
　（実際に科目履修生で購入できるのか否かを自分は問い合わせていないと、断りを入れておきます）

　と、ここで放送大学の科目履修生がアカデミック版の購入資格を得るための安価な方法であると紹介してしまうものの。
　倫理的な問題として、ソフトウェアを安価に購入する目的のみで放送大学の学生になってしまうのはどうなのかと考え込むと、自分の目としては多くの課題が存在するような。

　更には、アカデミック版を提供するメーカーの意図として「将来社会人になっても使ってね！」的な理由のみではなく、企業が社会奉仕の一貫として提供している場合もあるだろう。彼らの善意を汚してしまったりしなのかと。
　本来は就学後の教育や研究目的に提供されている製品を、全く無関係の目的で入手するのはどうなのかとか。

　議論すべき論点は自分の中ではうまく解決できそうな気がしないので、ご意見を伺いたいのですが。
　お気軽にコメントにて返信いただければ幸いです。

売り上げのために身分証明書の提示を求めない小売店の存在

　先日知人と家電量販店やショップを幾つか渡り歩いて、違和感を感じた出来事。
　大学生の知人のためにあれこれと相談に乗って、店頭でアカデミック版パッケージを購入する際に、店員は学生証やIDカードの提示を求めないのだよね。
　商品陳列棚には「身分証明書の提示が必要」と書いているのに。